ネットビジネス-BtoC編の最近のブログ記事

自社サイトの存在をアピールする」方法ですが、サイトの知名度の向上には、どれが効果があるのでしょうか?

1 検索エンジン対策(SEO)
2 リンク(公的団体・商工会議所などのサイト)
3 リンク(個人による関連したサイト)
4 メールマガジン/ブログ/Twitterなど

5 ネット広告
6 新聞・雑誌などのメディア広告

 

回答

全て一定の効果があることは事実です。
ただ費用対効果で行けば、ネット広告やメディアの広告は費用がかかりますので、興味のある人を呼び込むには、無駄があることは事実です。また医療法人など広告の規制のある業種では、ホームページの開設は大丈夫でも、ネット広告は難しい場合もあります。

また相互リンクは、存在をアピールする有力な手段の1つとなりますので、当初の想定以上に効果が現れてくるものと考えます。すなわち、意外な分野の顧客を自社サイトに呼び込む効果が期待できる例があるためです。

ガーデニング用品を販売しているある会社の場合、簡易給水機の販売では、園芸雑誌のサイトや園芸の愛好家(個人の趣味レベルの)が立ち上げているサイトなどとリンクを張ってから、自社サイトの来訪者数が大きく伸びたりするケースがあるなど、効果が生まれます。特に簡易給水機では、旅行で留守にしている時に使うケースが多いため、旅行関連のサイトにもリンクを張ったそうです。

検索エンジン対策は非常に有効ですが、キーワードやカテゴリなどをうまく選んでいかないと埋没してしまう危険性が大きいですので、地道かつ継続的な取組みが欠かせません。

最大のポイントとしては、Webサイト・メールマガジン・ブログにしても、自社サイトを訪問した顧客を継続的につなぎ止めるため、サイトで提供するコンテンツをできるだけ頻繁に更新すると良いでしょう。

屋を経営しています。ワインブームにあやかって、通信販売で売上を伸ばそうと思い、ホームページを開設・運営していますが、立上げてオープンするときに一通り検索エンジンに登録したのみで、実際に登録されているかどうかは十分確認していません。
実際にお客さんへの配送業務などで忙しく、他の店員や家族からも「しょせんネットに過ぎないから」ということで、ほったらかしに近い状況なのですが、そんなに違うものなのでしょうか?

 

回答

ネットショップやECサイトの成功に際し、「自社サイトの存在をアピールすること」も、大きなポイントの1つとなります。たとえ売上高や利益率が低かろうと、地道かつ真面目に運営していくことが、大きなカギになると考えます。仮に、提供する商品及びやサービスが極めて個性的で特徴あるものでも、実際に顧客に伝わらなければ全く意味がありません。

自分のお店・もしくは会社にとって、大きな出来事かも知れません。しかし、現在では携帯電話のサイトを含めてこれだけインターネットが普及してしまうと、存在自体を積極的にアピールしなければ、埋もれてしまいます。

現に失敗している多くのサイトに共通することは、
(1)他との競合状況を知らずに埋没してしまう。
(2)そもそも存在自体が知られていない。
(3)社内・取引先でもサイトを開設したということが、あまり知られていない。

という例が多くあります。

自社及び商品の存在自体を顧客及び取引先などにアピールするためには、極論で言えばテレビCMや新聞・雑誌の広告など、大々的に展開出来れば簡単です。(2000年頃のITバブルの折りには、求人ポータルサイトのCMなどが流れていましたが、効果はかけたコストに比べて?だったようです。資本をつぎ込んでも、興味あるターゲットに告知しなければ意味がありません。)

しかし中小企業の場合、こうしたメディア露出は資本的に難しいですので、費用対効果の高い手法を活用していく必要があります。具体的な方法としては、


1)検索エンジンへ登録しておき、検索結果を高める(SEO対策)。
2)同じカテゴリーのサイトなどから、リンクを張ってもらう。
3)名刺・企業のCI・各種販促資料等にURLを入れ、取引先などの認知を広める。
4)メールマガジンを発行する。
5)バナー広告を展開する。
6)リスティング広告などを活用する。


などがありますので、検討すると良いでしょう。

前にも質問した、健康食品(サプリメント)の輸入・販売をしている者です。顧客から電話・メールなどで問合せのあった場合、その返答が早ければ早いほど良いというのは分かっているのですが、専任の担当者が置けないために、ついつい時間がかかってしまいます。期間について目安はありますでしょうか?また会社である以上、関係する部署などへ話を通す必要があり、早くしろと言われても難しいのですが。

 

回答

顧客から電話や電子メールで問い合わせがあった場合は、できるだけ迅速に対応することが重要です。
特にネットショップやECサイトの場合は、時間が経ち過ぎると「間が持たない」ですので、時間を置いてしまうと顧客が「冷めてしまう」ことになり、他のサイトに流れてしまうリスクが避けられません。

問合せがありましたら、パソコンのメールでの早ければ即日・ないしは翌営業日までに、また携帯電話のメールでは、サイクルが非常に速いことから、速ければすぐに・遅くても半日で何らかの形で回答していく習慣をつけましょう。

また、それ以上時間がかかるケース(社内の他の部署に聞かなければ分からないなど)については、社内にて調査中のため今しばらくかかる旨の連絡をしたほうが良いでしょう。
いずれにしましてもネットの問合せ担当と、現場の担当との間で、ある程度連絡が保て、コミュニケーションが取られる体制にしておくことが欠かせません。また標準のひな形やテンプレートを持っておくと有効です。

最悪のケースは、ウエブマスターが問合せのメールをプリントアウトして、担当の部署をたらい回しにしてしまうことです。こうした事態は決して少なくありませんので、クイックレスポンスを基本とするべく、初めから問い合わせ体制について協議をしたほうが良いでしょう。

さらに国際競争が激しい昨今では、同じアイデア・同じ位の人的スキル・同じ位の資本と、経営資源が均質化しつつありますので、他社との競争優位を早期に確立するため、速度を早めるようになってきました。
すなわち同じサービスを展開するにしても、早いほうがお客様の満足度が高いということです。これはIT(情報技術)の発展とも関係し、コンピュータがコミュニケーションの道具となっているためでもありますが、極力社内のカベを取り払い、スピーディに動けるよう、事前から準備を重ねていくと良いと考えます。

健康食品(サプリメント)の輸入・販売をしている、サイトを運営しています。幸いにして販売が比較的順調なのは良いのですが、しばしば品切れを起こしてしまいます。海外から輸入する関係上、新しい商品がいつ入って来るか分からないことが多く、結果として待たせてしまうお客様からキャンセルが出てしまいます。具体的な対策は何かあるでしょうか?

 

回答

商品が品切れした場合、その対応する方法が顧客の信頼を左右する1つのポイントになると言えます。中小企業の場合、商品を製造もしくは仕入れたり、在庫を持つ分量が小さいですので、需要を読み違いによって品切れが続出する可能性があります。

最悪のケースは、ご質問にもありましたように、注文を受けながら「在庫が切れたので2週間待ってください。」や「いつ入って来るか分かりません。」といった対応をすれば、顧客の信頼を失うのみならず、他のサイトに流れてしまいます。

そうしたことを防ぐため、本来は
(1)正確な需要見通しによる、在庫の確保を行う。
(2)在庫が無くても、直ちに発送出来る仕組みを作っておく。
ということが重要なのですが、商品によってはそうした対応が難しいことも予想されます。それが難しい場合には、ホームページ上に商品ごとの在庫状況をあらかじめ明記する方法もあります。

これは端数まで載せると、手間がかかるばかりでなく、競合他社に売れ行き状況を教えるようなものですので、
1 在庫有
2 在庫少
3 在庫切
といった3段階程度の内容を載せてみると良いかもしれません。よく秋葉原の量販店のサイトでこうしたケースがありますが、事前に顧客にある程度在庫切れになる可能性を示すことがポイントになります。このような情報の有無により、顧客の信頼度はかなり違ってくるものと考えます。

顧客の信頼を得るために、企業概要を掲載したほうが、どういう会社なのか消費者の方がイメージしやすく、色々と望ましいことはよく理解できます。しかし、うちは同属企業ですので、プライベートなことも少なからず関わってきますので、あまり載せたくないのが本音です。また地場企業ですので、余計抵抗感があります。どの程度の内容を載せれば良いのでしょうか?

 

回答

企業概要の掲載では、基本的に郵便番号・住所・連絡先・本社へのアクセスマップくらいしか載せたくない、という本音をお持ちの所も多いかと思います。日本(とは限りませんが)基本的に中小企業=同族企業の場合が少なくありませんので、会社の概要が半ばプライベートに近くなってしまう、という危惧があると思います。

しかしながら、企業概要と言いましても、法人同士が取引する際に事前に調査・モニタリングをしていくイメージが強くなりがちですが、サイトを閲覧する側にとっては、法人だけでなく個人も少なくありません。ネットビジネスの場合はトラブルを事前に防ぐため、個人でも色々とチェックするケースが少なくありませんので、ある程度考慮することが必要です。少なくとも、以下の内容くらいはあると良いと思います。

また「特定商取引法」によって、表記する内容が決められていますので、検討する消費者からの信頼を得るためにはもはや欠かせないものと言えるでしょう。

(1)法人・事業所名
(2)所在地
(3)電話・FAX番号
(4)ホームページアドレス
(5)メールアドレス
(6)資本金
(7)取引銀行
(8)代表
(9)事業内容
(10)主要取引先・取引実績 など

インターネットの自社サイトで商品を販売する場合、顧客は商品を手に取ることも、店員から商品の説明を受けることもできません。
そのため、他のサイトとも比較が容易な上に、最低限必要される情報が欠けていると、「ここのサイトはちゃんと運営しているのか」「怪しくないのか」といった不安感を招くこととなりますので、会社のプロフィールなどにおいても、留意していく必要があると考えます。


このアーカイブについて

このページには、過去に書かれたブログ記事のうちネットビジネス-BtoC編カテゴリに属しているものが含まれています。

前のカテゴリはネットビジネス-BtoC具体例編です。

次のカテゴリは企業経営です。

最近のコンテンツはインデックスページで見られます。過去に書かれたものはアーカイブのページで見られます。